探偵社補足分析2018

12月 11, 20184月 9, 2022

探偵社の分析　概要

500社以上の探偵社をデータ化し、分析してみました。

Ｇｏｏｇｌｅ検索をもとにして500社を選定していますが、

優良な探偵社を見逃しているかもしれませんことご容赦下さい。

探偵社分析の目的

グレーなイメージのある探偵業界において、

冷静な第三者の分析は重要です。

ところが、探偵という特殊性から、実体験によるレビューは現実味がなく、また、実体験によるレビューがあったとしても、その調査が全ての人になされる保証はありません。

 

重要なのは、探偵社の平均的な、

 

・信頼度

・実力

・コスパ

 

です。他にもいろいろあるのですが、

結局は公式サイトに多くの情報源を頼ることになります。

 

しかし、サイトは虚実おりまぜることもできるうえ、

料金においては相場がわからなければ意味不明ですし、

所属協会も、似たような名前が多く意味不明です。

 

調査員の数、

下請けにまわしているかどうか、

支店は本当に存在していると信じていいかどうか、

 

公式サイトに熟知していなければ、本当にまともな探偵社を見抜くのはかなり難しいでしょう。

 

当サイトによる分析は、先に申し上げますと、

完璧ではありません。時には間違いもあるでしょう。

 

しかし、良い探偵社を見つけるうえで何らかのヒントや後押しになることでしょう。

 

日々たいへんな仕事をされている探偵社には申し訳ないところですが、やや辛口のこともございます。

依頼人は藁にもすがる思いで探偵社にかけこむわけですから、厳しいコメントの件、ご容赦くださいませ。

また、ズレた指摘、誤った指摘もあるかもしれませんが、あわせてご容赦ください。

特に、サイトを更新された場合などは情報がずれることもあるでしょう。

当サイト的な独自の評価方法ですので、普遍的なものではなく、また、流動的に変化しうるものでございます。

このサイトをご覧の方々も、情報を全て正しいと妄信することは控えて頂ければと思います。

当サイトにおける探偵社分析が、結果的に、探偵業界の信頼向上に少しでも寄与すれば甚だ幸いです。

探偵社分析の方法

むろんのこと、絶対的な方法はありません。

探偵社は日本に5000社あるといわれており、

噂では、1～2年程度で9割が倒産（たたむ）らしいです。

 

探偵社はマンションの一室があれば、前科が過去5年ないなどの簡単な条件を満たせば、1名でも公安委員会（警察）の許可と届出番号を得ることができるようです。

 

ということで、探偵社は立ち上げも、たたむのも非常に簡単です。

 

一番怖いのが、何百万円も支払った探偵社が倒産するか、夜逃げするか、わざと移転（表面上は倒産）するパターンです。

 

そのような探偵社を避ける方法はいくつかあります。

 

逃げようがない大きな店舗を構えている（原一探偵事務所（第四選考突破）など）、

メディアに出演（響・Agent（第四選考突破）の西川研一氏など）多数、

他の事務所（弁護士事務所・行政書士事務所など）も経営、

大手を選ぶ（1店舗をたたんでも本部に責任が行くタイプ。フランチャイズは本部が責任をどこまでおってくれるかアヤシイ）、

探偵協会（実際は調査業協会などのいろいろな名前）の理事クラスが運営している（プライドもあるので、さすがに逃げないという予想）、

などを考えます。

クチコミは基本的に、直筆だったとしても、あてにしないほうが賢明です。

本物かどうかを見極めるすべがありません。

ただし、直筆で２０～３０以上のクチコミが掲載されている場合、やや信憑性はあがります。

 

そういった探偵社を探していくわけですが、探す方法はいくつかあります。

今回当サイトが採用した方法は、

・Google検索にて、

・都道府県ごとに、

・100件ほど（リスティング広告除き）検索してみる

 

という方法です。

メリットは、Googleは、明らかに問題のあるページははじくので、

おかしな探偵社はひっかかりにくいこと、

 

デメリットは、所詮Google検索なので、網羅性に欠けることです。

 

探偵一覧サイトのようなものも多数ありますし、探偵の一覧を掲載している協会もあるようです。

これらを使用したいところですが、

9割が1－2年で倒産（あとは結構、移転したり、社名を変えたり、サイトを閉鎖したり、サイトを作ったばかりであったりもする）するわけですから、

そういう一覧サイトは意外とあてになりません（実際リンク切れが多数あります）。

 

なお、良質な探偵社が公式サイトをもっていないこともあるでしょうが、これに関しては、拾いきれませんので、ご容赦。

 

当サイトの独自の基準ですので、微妙な取捨選択をすることもございます。

また、Google上位１００件以外の探偵社を必要に応じて記載することもときどきございますのでご理解ください。

 

ちなみに、分析するうえで重要なことですが、特定の探偵社さんからの何らかの意見、アドバイスは頂かず、相談もしておりません。

人間が評価する時点で、ある程度不公平は仕方ありませんが、なるべく公平な評価に近づけています。

 

それでも、明らかに問題のある文章や明確な誤り等ございましたら、ご指摘下さい（対応すべきかどうかは、常識の範囲内で検討致します）。

探偵社の分析の難しさ

他の業界に比べて、探偵業界はかなり特殊で、なかなか情報が出てきません。

例えば、スタッフの顔出しは信用性という意味では高評価ですが、

探偵の顔を知られたくないので顔出しNGというのも、また、筋が通ります。

 

このように、探偵社を一つの観点で評価することはかなり難しいといえるでしょう。

 

また、例えば、下請けに出しているのか、自社内の調査員で完結しているのかなど、

情報が極秘クラスのものがかなりあります。

料金についても、1日5万からと書いてある場合、最悪、5万から100万円などということもあれば、調査が全て終わった後に、急に100万円を請求されることもおきうるわけです。

 

実体験しなければわからないこと、情報がそもそも無いことについては、

推測していくしかありません。

500社以上の公式サイトを読み込んだり、法律について調べたりすることで、

すこしでも推測の精度をあげた記事を執筆しているつもりです。

 

皆さんにはそのような時間はないはずですから、当サイトでいろいろと分析結果を用意していきましょう。

探偵社分析の項目について

料金

ちまたの探偵比較サイトは数多くあるようです。

料金がどこが安いか！

などは頻繁に目にしますが、

正直な話、料金の比較は難易度が高すぎます。

あまりにも多様な因子がからんでいるので、

ランキングにしたり、具体的な数値にするのには無理があります。

 

それでも、超高い、高い、適正、リーズナブル、格安、くらいに分けることはできるかもしれませんが、

そもそも、料金の上限を掲載していない探偵社がほとんどですから、推定にしかなりません。

 

例えば、日本調査業協会や、東京都調査業協会などに属している探偵社は、ある程度その平均にあわせるでしょうから、そういった予測もたちます。

 

協会に一切所属していない探偵社については、格安も期待できます。

ただし、協会の監視がないので、あとでとんでもない額を請求されないか？という不安も多少あります。

格安を期待する場合は、実績が５年以上はあるほうが、安全性が増します。

 

いずれにせよ、料金については、評価が難しいながらも、できる範囲で評価していこうと思います。

 

弁護士協同組合特約店と都道府県と支店

これは、あまり比較サイトでも強調されていないか、あるいは分析が簡素に済まされているところが多いのですが、

当サイトではきちんとやります。

 

探偵社はよく、全国対応と記載します。

もちろん、ウソではないのでしょうが、基本的には、

地元に良い探偵社（大手探偵社の支店含む）があればそこを頼るのが、無駄が少ないといえるでしょう。

全国対応の利点は、対象者が遠方まで出張するなどの際、チームワークがとれるだとか、あるいは家出人捜索などであれば、全国的な情報が得られるというところにあるでしょう。

地元限定で調査するなら、やはり地元探偵（大手探偵社の支店含む）に分がありそうです。

 

ここでいう支店とは、形だけの支店ではなく、できれば、

直営運営の探偵社（フランチャイズが多い）とか、

一定数の常勤の調査員がいるところが望ましいでしょう。

 

さて、特約店は、いくつかの団体が指定していますが、

やはりスタンダードに弁護士協同組合の特約店であることが重要です。

 

というのも、調査が最も多い浮気調査において、裁判で使える報告書が必要になるケースがあるからです。

弁護士からすれば、いいかげんな報告書を作成する探偵社を特約店にするはずもありませんから、重要なファクターでしょう。

もちろん、浮気調査の目的は、復縁希望、離婚希望（そして慰謝料希望）と様々ですが、

高品質な報告書を所持するに越したことはないでしょう。

 

所属協会

探偵業界の所属協会の特徴として、名称が非常にまぎらわしく、

ひどい場合、実はその探偵社1社しか加盟していなかった、

ということもときどきみかけます。

それ自体は問題とはいいませんが、大手希望なら所属協会はチェック対象です。

協会に限らず、商工会議所の所属なども必要に応じてチェックしていきましょう。

 

実力

どこの探偵社も、実力に自信があるように書くことが多いですが、

冷静に比較していきましょう。

具体的な機材名が書いてあれば、大体ハイレベルです。

つまり、機材費用をケチって調査をしているのであれば、

機材名を書けばそれがばれますし、虚偽を書いても、いずれバレるため、

機材のレベルが低い探偵社は、基本的に、具体的な機材名を書けないという理屈です。

 

さて、調査員が元警察官というのも、信頼度はそれなりに高いですが、警察官がすなわち優秀な探偵とは限りません。

 

また、顧問が警察OBというのは、正直、そこまで大きなアドバンテージではないと判断しています。というのも、顧問というのが何をしているのか実態がわからないからです。

ただし、無意味ということもなく、警察OBが顧問にいるということは、

探偵社が個人情報保護法違反などで、行政処分を受けにくい（≒倒産しにくい）

という安心感の意味はあります。

 

あと、車両保有台数や、過去の実績なども実力を推し量る材料にはなります。

メディア実績も、多少は参考になりますが、

メディアはお金を払えば出演できるという噂もあるので、信用しすぎないのが賢明です。

スタッフと代表者の人物像

従業員の人数を記載していない探偵社が大半です。

代表者名すら、どこに書いてあるのかわからないところも意外と多く、

他の業界ではかなりありえない、独特な状況となっています。

ただ、個人で探偵をしているのであれば、探偵の特殊性から、

名前をバラすべきではない事情もあるかもしれません。

 

スタッフや代表者のもともとの職業が探偵ではないことも多く、そのあたりもチェックしていきましょう。

 

各種アピールポイント

珍しいこと、興味深い点があれば掘り出していきましょう。

分析項目については、およそこのような感じになります。

どうぞご参考になさってください。

 

カウンセリングについて分析

ルール

カウンセリングについて、アピールポイントがある探偵社から抜粋。

全てを網羅しているわけではありませんので、あしからず。

LCM認定メンタルカウンセラー在籍

一社日本ライフメンター協会所属カウンセラー在籍

MR（第四選考突破）など。

カウンセラーの顔出しあり

MR（第四選考突破）など。

NPO法人日本家族問題相談連盟公認カウンセラー在籍

HAL探偵社（第四選考突破）

あい探偵（第四選考突破）

ヒューマンリサーチ

クローバー総合調査（第一選考突破）

とちぎ探偵事務所

総合探偵社（株）MIRAI （第四選考突破）

東海リサーチ

など。

日本家族問題相談連盟公認の離婚カウンセラー在籍

あい探偵（第四選考突破）

札幌女性探偵社

など。

一般財団法人：日本能力開発推進協会夫婦カウンセラー在籍

一財JADPメンタル心理カウンセラー在籍

調査後に離婚相談で弁護士を雇う場合に得がある

代表が弁護士です。

着手金30万円以上かかるところが最大半額とのこと。

弁護士専属契約

Best探偵事務所

専属は珍しいです。

相談員と会わずに依頼可能

基本的には会うべきですが、いろいろな事情によっては、会わずに依頼可能な方がよいこともあります。

公社日本防犯設備協会認定の防犯設備士在籍

 

まとめ

カウンセリングの良しあしは重要なので、探偵社は大体、

カウンセリングが丁寧であることを公式サイトでうたっています。

 

何らかの協会の民間資格を取得していることは参考になるでしょう。

ただ、カウンセリングという名前で料金を水増しされる可能性もありますので、

そのあたりはしっかり把握しておきましょう。

また、カウンセリングは探偵業の本質ではないと当サイトでは考えており、

下調べ・調査プランの立案・確実な実行・キャンセル時の対応・契約書の不備がないこと

などがうまくいってはじめて、カウンセリングの良質さが問題になってくるといえます。

 

料金の具体例ピックアップ

ルール

別記事の具体例一覧などを参考に、リーズナブルと思われる探偵社をピックアップしてみましょう。

ただし、公式サイトに嘘は書いていないと思いますが、

「～」はあてにしないほうが賢明です。あくまで下記は参考程度としてください。

ピンポイント調査が比較的リーズナブル（35000~60000円程度を想定）

 

中程度の調査（調査員2名4日：1日5時間程度）を想定して、リーズナブルな探偵社：150000~260000円程度を想定

裁判で勝つレベルのじっくり調査：調査員3名1日8時間10日程度：800000～1300000円あたりを想定

ピンポイントから大規模までバランスよくリーズナブルなタイプ（全てランクB以上）

大規模調査だと割高だがピンポイントには強いタイプ

割高とはいえ、ランクE程度です。最も割高なランクはＨです。

また、本質的にはランクには意味がなく、あくまで参考程度です。

ピンポイントだと割高だが大規模調査だとリーズナブルになるタイプ

調査力の高い探偵社に多いタイプと推察されますが、

探偵業界においては、料金が高いから良い調査をしてくれるとは限りません。

ただし、500社を選ぶ時点で、Ｇｏｏｇｌｅ検索の基準はクリアしていますので、

致命的な問題はないといっていいでしょう。

割高というと名誉を傷つけるおそれもありますので一言添えますが、

公式サイトに掲載されている料金がそもそも参考程度ですので、

本質的にはランクには意味がありません。あくまで、およその傾向にすぎません。

ピンポイントだと割高だが中規模調査には強いタイプ

おすすめ探偵社を考える際、ある程度参考になるでしょう。

ただ、料金が不明確な探偵社については、評価できていません。

さらに、ここで評価した値も、実際はそれなりにブレますから、あくまで参考程度です。

 

探偵社の料金独自評価：一覧

ルール

探偵社の料金を評価するというのは、大変というか無謀な作業なので、

大体の目安をつけるにすぎませんし、実態とは異なっているかもしれません。

とはいえ、公式サイト情報から、ある程度の推察は可能です。

依頼人の大切なお金を使うわけですから、入念な下調べをする方も多いことでしょう。

当サイトの情報もそれなりに参考になると思います。

必ず、本当に探偵社を絞り込むときは、ウェブ、電話、面談を通じて具体的な金額を知り、

契約書を熟読してから、ハンコをおすようにしてください。

表１．探偵社ごとの料金目安（当サイト独自判定）のランク付け一覧

あくまで推定したものです。調査条件によって大きく異なります。正確性を保証するものではありません。

Q：サイトが無い、料金説明がない、料金説明がわかりにくい・不明瞭、料金説明があるが具体的な計算が困難

SSS~Hの判定は、500社のうち、ある程度推算ができるもののパーセンタイル値をとって、微調整をした基準値で区切ったものです。ただ、〇〇円から、という書き方の探偵社が多いので、かなりブレもあるでしょう。

SSS：非常にリーズナブル

SS：かなりリーズナブル

S：リーズナブル

A：十分満足

B：満足

C：やや満足

D：少し高め

E：高め

F：かなり高め

G：相当高め

H：お金持ちでないと厳しい

高ければ悪いということでもありません。結果が全てです。

ただし、予算もあるでしょうから、是非ご参考になさってください。

 

具体的な数値はデータ化してありますが、ただ、本来の数値と合っている保証もないので、むやみに掲載することは避けます。

非常にざっくりとした判定ですが、

ピンポイント調査：35000円～80000円～120000円あたりを想定。

中程度調査：150000円～300000円～450000円あたりを想定。

大規模（裁判資料を確実に）調査：800000円～1600000円～2400000円あたりを想定。

といったところでしょうか。

また、Qのところは、幅はあるでしょうが、基本的に料金が明確でないところが、非常に安いということは期待しないほうが賢明です。

当サイト的には、Qのところは、C~G、良くてもAまでかと推察しています。

着手金や基本料金が高いところは、大規模になると割安になるパターンが結構あります。

逆に、時間単位のところは、ピンポイントがお得でも大規模になると高くなるパターンがあります。

とはいえ、実際に大規模調査をお願いすると割引があるかもしれません。

そこは実際に直接交渉となるでしょうから、この表よりも意外と安くすむかもしれません。トラブル回避のため、この表も、若干高めの金額を想定していますのであしからずご了承ください。

 

探偵社記載順序は、47都道府県別に探偵社を検討する際の出現回数などをもとにしていますので、全国レベル、大手、特約店などが上位に来る傾向にあります。

とはいえ、深い意味はありませんので、あわせてご承知ください。

表の内容は予告なく変更されることもあります。

この表を使用したうえで、事実と異なる、期待と違うなど何かあった場合においても、当サイトでは一切責任を負いませんので、ご理解ください。

Questionnableが多く、本来なら、もう少し料金体系を明記して頂ければ、

公平で客観的な紹介ができるのですが、現状ではこのあたりが限界かもしれません。

また、公式サイト確認時点から情報が更新されている場合もありますのでご了承ください。

 

 

料金についておおまかな話

ルール

公式サイトから総合的に分析。

料金については、あまり出していないところもあり、上限も条件も不正確な場合がおおいので、およその金額を出していきます。

また、1日1調査員1時間あたり、という表記も多いのですが、そもそも調査員を何人つけなければいけないか、が異なるので、この比べ方は本質的に意味がありません。

経費もコミコミにするところもあれば、経費別で調査員の費用を記載するところもありますので、そのあたりを当サイト的に総合的に判断しています。

具体的な料金を全く・ほとんど出さないタイプ

など。特約店も含まれており、しっかり面談しながらということでしょう。

ただ、出さないということは、それほど安くはないでしょう。

具体的な料金記載があるが、少しややこしいタイプ

あたりは、少し計算がわかりにくい印象がありました。

それがただちに問題というわけではありません。

具体的な料金を、それほどは出さないタイプ

あたりでしょうか。かなり優秀な探偵社も多くあり、

料金メインではアピールしていないということでしょう。

また、個人の状況に合わせて変動するのであえて出さないということもあります。

経費削減についての具体的な取り組みを記載

ときどきあります。例えばここは、インターネットとタウンページ広告をやめたので年間1200万浮いたという報告があります。。

料金の要点概要

代表的な探偵社について、概要を記載してみましょう。

こちらに記載されているかどうかには深い意味はありません。

少し負の面に触れているケースもありますが、当サイトに記載されている時点で、

ある程度の条件はクリアしていますので、誤解なきよう。

基本的には、行動調査（浮気調査など）の料金をベースにしています。

というのも、探偵依頼の大半を占めるからです。

では、見ていきましょう。

こうしてみていきますと、

・調査員1名あたりの料金を出す出さない

・1日あたりVS1時間あたり

・経費別VSコミコミVSハイブリッド（いくつかは別途タイプ）

・過程タイプVS結果タイプ

・日数計算タイプVSパックタイプ

あたりの表現方法があるようです。

全体的には、1日～円から、という表記が多く、結局上限はどうなっているのかという不安もおぼえるところです。

料金帯はおよそどうなっているか

上記をみてみると、調査員1名1時間動くと、それだけで、5000~12000円ほどかかってくるようです。安いところでは、あい探偵（第四選考突破）の2500円～もあります。

ただし、経費を別にするなどのトリックを使えば、「1名1時間1000円」と書けるリーズナブルな探偵社もあり、数字のマジックに騙されないようにしましょう。

1日計算でいけば、安いところで15000円、高ければ15万円と10倍開きがあるようです。ただしこれも、経費などの計算方法や調査内容で大きく変わります。

1週間のパックで考えると、15万～50万ほどの開きがあるようです。

1日あたりの調査時間にも大きく影響されるでしょう。

 

総額について、実は明記していないところが多いのですが、

ピンポイントで5万、

一週間で30万、

1か月で200万（見当がつかない難しいケース）、

1か月のうち、日時をきっちり絞るなら70－80万（結果重視）

あたりが、相場な気がします。

 

これより高いところも多いでしょうが、もし、初回から100万円を超える額を

提示されたのであれば、少し警戒してください。

 

平均的な調査金額としては、30～70万円あたりを考えておき、

リーズナブルに攻めるのであれば、10万前後ですませることも可能でしょう。

また、調査の実力を知らないと不安だという方は、おためし料金があるところを狙うという手もあります。

 

料金提示タイプまとめ

料金そのものが信頼できるかどうかにフォーカスをあてていきます。

諸経費コミコミタイプ

あたりが代表的です。

コミコミの安心感があります。

ただ、最近は、こういう探偵社も増えてきました。

調査を打ち切らないという心意気

特約店です。

お金を払っても、中途半端に終えられたら無意味です。

予備調査の重要性を明記

など。

予備調査無料を明記

など。

早期解決時の返金を明記

など。

差分の返金を明記

など。良心的です。

「慰謝料が入るから探偵料金を回収できる」というのは嘘（誇張）だと明記

など。

調査前のキャンセル無料を明記

など。

途中キャンセルについて明記

など。

総額についての具体例を明記

など。

オンライン見積もりあり

HAL探偵社（第四選考突破）

など。

交通費無料マップあり

など。

契約の強要無しと明記

など。最近はこういう探偵社も増えています。

面談時に全ての料金を明記

あたり。

一括前払いタイプ

が典型例。

最近は、少し減ってきましたがまだまだあります。

完全定額制

が典型例。

完全後払い

が典型例。他にもときどきあります。

後払い（オプションで）

あたり。基本的に誠実な探偵社の可能性が高いです。

着手金制度

ホリエ総合調査などは、50％です。

着手金は、いまだに多くの探偵社が採用しています。

調査員水増し無しと明記

が典型例。

1人あたりが安くても、実際見ていない限り、水増しされたかどうかわかりません。

調査時間を自由設定

結構重要です。

調査プランの作成は無料と明記

時間があるなら、納得いくまで何度でも作ってもらいましょう。

上限の明記

かなり珍しいことです。

シロ確定保証

さくら探偵社が典型例。

空振り保証

さくら探偵社が典型例。

他の調査に付随する盗聴器発見無料と明記

典型例。

張り込み時間の節約を明記

ヒューマンリサーチが典型例。

完全成功報酬制

Akai探偵事務所（第四選考突破）が典型例。

成功の定義を明確にすると明記

Akai探偵事務所（第四選考突破）が典型例。

途中で成功報酬制に切り替え可能

珍しい制度です。

割引システム

高いところから割り引いて算出する珍しいタイプ。

GPS無料貸し出し

アーカス探偵事務所 （第一選考突破）が典型例。

いじめ調査が条件次第で無償

など。非常に良心的な試みです。

あえて、指導料をとる

非常に珍しく、興味深い試みです。

クレジット取り扱いについて

クレジット可のところも増えてきました。

こちらは、北海道では業界初の分割クレジット可とのこと。

 

アピールポイントいろいろ

興味深いといえるアピールポイントが見つかれば、記載していきます。

No.1アピール

NPO日本家族問題相談連盟（まともな連盟です）から最優秀探偵社賞を何度も受賞したこと、船井総合研究所や工業市場研究所から業界No.1と認められたことがうたってあります。

正直な話、いろいろな組織がNo.1の認定をしているので、どれに価値があるのかわかりませんが、

船井総合研究所が認定をしていることには、それなりに価値があるといえます。

グループ全体ですが、年間調査件数5102の年があり、No.1とうたっています。

確かに、あの原一探偵事務所（第四選考突破）ですら４４年で１１万件ですから、その２倍の件数になります。

ただ、グループはフランチャイズですから、逆に直営の原一探偵事務所（第四選考突破）の調査件数が半分のペースであることに驚きます。

さて、ガルエージェンシーのスタッフ数は７１４名でトップと。

調査車両は３６８台でトップと。

探偵事務所が１２４か所におかれていてトップと、それぞれうたっています。

独自システム

イーテックシステムという独自システムがあるということです。詳細は別記事にて。

地域No.1

富山石川福井No.1だそうです。

隠れ家的探偵社

おもしろい訴求です。

リピーター率の高さ

９０％だそうです。

辛口コメント

辛口コメントがある探偵社は、ポリシーがしっかりしていることも多いです。

法テラス、弁護士と探偵の関係性への辛口コメントがあります。

探偵ランキングサイトへの辛口コメントがあります。

非常に有意義な、探偵の歴史をからめた辛口コメントがあります。

探偵業界の広告への力の入れ具合について辛口コメントがあります。

セルフ調査の方法について無料アドバイス

一切探偵社が得をしないので良心的です。

クチコミの信頼性

基本的にクチコミはあまり信頼できないのですが、

直筆のものが、相当数あれば、筆跡鑑定の都合上、スタッフの数ではまかないきれないので、信頼ができそうです。

あたりは、５０件以上の直筆クチコミが掲載されているので、信頼度があがります。

子連れへの配慮

意外と少ないですが、

あたりは、キッズスペースなどがあるようです。

では無料託児が可能なようです。

 

探偵社の実力

探偵社の実力をいくつかの項目で推察しました。

リアルタイム報告

これは、調査中に逐一報告が、ラインなどでくるシステムです。

しっかりした調査をしていなければバレるリスクがありますので、自信の証です。

あたりが代表的なリアルタイム報告可能な探偵社です。

 

調査中のプラン即時変更

これは、対応力の良さと、情報伝達のスムーズさを反映しています。

あたりが可能です。

オンラインで調査の進行状況をみることが可能

自信の表れですが、個人情報の難しさもあってか、珍しいです。

あたりが可能です。

同行可能

これも自信の表れです。

委託業者を使わない宣言

下請けに任せているところが多い中、委託しない宣言は珍しいです。

あたりが代表的です。

具体的な機材名が豊富に書いてある

あたりが代表的です。

ただ、探偵業者にとっては秘密事項な場合もあるので、書いて無ければいけないわけでもありません。

他、調査のカメラの数、調査のバッテリー、光学ズーム、デジタルズームの倍率、赤外線投光器の光束、スペクトラムアナライザーの品質などをしっかり記載しています。このあたりを記載しているところは非常に珍しいです。

ドローンが使える

あたりが代表的です。

車両を数十台保有

あたりが代表的です。

大手だから車両がたくさんあるとは限りません。

車両整備工場を自社で保有している

これも、なかなかありません。

機材の自社開発

これも珍しいです。

ステルス盗聴器への対応

実際、国内に数社くらいしか対応できる探偵社はないそうです。

通常の盗聴器ならわりと簡単に見つかるそうですが。

 

DNA鑑定

明記している探偵社はかなり珍しいです。

具体的な解決実績の明記

などが代表的です。

やはり1万件をこえてくると、さすが老舗、さすが大手と思えてきます。

ただし、この数字が本物かどうかの検証のしようがありません。

 

行方不明判明率

もっと多くの探偵社に明記してほしいところです。

92.5％だそうです。

報告書作成期間を明記

だいたい、優秀で誠実な探偵社が多いと推定できます。

あたりが代表的です。

弁護士監修の調査報告書

あたりが代表的です。

ALG探偵社（第四選考突破）など。

マニアックだが…探偵社の取引先銀行一覧

正直、この情報を誰が欲しがるのかという話ですが、

意外と、どの銀行と取引しているかは、資金繰りが安定していることの証明の一つなのであなどれません。

40種類強の銀行が記載されていました。

あたりが鉄板で、あとは地銀といった感じでした。

むしろこれは、東京の探偵業者が開業するときに、どの銀行を頼ればいいかという探偵業者向きの情報なのかもしれません。

別に地銀でも大丈夫と思いますが、地銀を選んでいるところは多くはありません。

また、取引先銀行を明記していないところも多く、かといって信用ならないというわけでもありません（公式サイトに記載する義務はないでしょう）。

アメリカンエクスプレス

プラチナカードをもらったそうです。

 

代表者について特記事項

代表者の経歴等で、特に目をひくものがあれば特記していきます。

代表が弁護士

これは非常に強いです。特に、浮気調査で後に裁判で勝訴・慰謝料を請求というシナリオを思い描いているのであれば、弁護士が代表だと、確実に高品質な報告書を手に入れられます。

ただし、コスト的にどうなのかという不安もありますが、500社を見た限りでは、基本的に、相場からひどく外れることは無い気がします。

4社しかなく（当サイトが掲載している中で、明記されていたもの）、希少価値が高いといえるでしょう。

 

代表者が女性

の8社など。他にも、ちらほらあるかもしれませんが、やはり多くはありません。

基本的に、女性が代表の場合は、それだけで真剣度が違うとみて間違いありません。信頼度は高めです。

それを狙って、名前だけ貸す場合もありえますが、これらの8社に関しては、そういった印象は受けませんでした。

実際、これら8社の平均的な探偵社としてのレベルは、かなり高めといえます。

代表が司法書士

司法書士は、非常になるのが難しい職業の一つです。弁護士に匹敵する難しさという話もあります。

1社該当しましたが、非常にレアです。

代表が行政書士

司法書士ほどではありませんが、行政書士もなかなかになるのが難しい職業です。様々な書類に強いので、安心感が増します。

の3社が該当しました。

代表が元建設系

様々なパイプを持っていた方が良いのであれば、こういった経歴もあります。

代表が元国家公務員

代表が元警察

職務的に考えれば明らかですが、それなりの数があります。

警察といっても様々な方がおられますが…。

代表が元自衛隊

代表が離婚経験

これを記載されている時点で誠実な探偵社である可能性があがります。

代表が元調査員

これはかなり多いので割愛します。

 

 

スタッフについて特記事項

価値が高いと判断した、スタッフに関する情報がある探偵社を列記していきます。

全体の傾向を知る程度なら役立つかもしれません。

テイタン：20年以上のベテラン

原一探偵事務所（第四選考突破）：20年以上のベテラン

Akai探偵事務所（第四選考突破）：顧問に警察OB

アイヴィサービス（第四選考突破）：顧問に警察OB

愛晃リサーチ：女性調査員3名。30年以上のベテラン1名。20年以上のベテラン3名など。

ふくおか中央調査サービス：スタッフが顔出し

Best探偵事務所：それぞれの調査員の年間調査件数記載

品川めぐみ調査事務所（第一選考突破）：調査員は最低4年以上経験

愛知女性探偵社（第一選考突破）：調査員指名可能（かなり珍しい）

BSF：警察OBが調査員

T.I.L総合探偵社：スタッフにランク付け（かなり珍しい）

エスケー・リサーチ：スタッフにニックネーム

エスティネーションズ（第一選考突破）：警察OBが調査員

トラストエージェンシー（第一選考突破）：ほとんどが調査員歴10年以上

ながさき探偵社：警察OBが調査員（多数）

熊本浮気調査センター：警察OBが調査員

東海企画グループ：警察OBが調査員（3名）

東京総合探偵社（第四選考突破）：警察OBが調査員（1名）

徳リサーチサービスみやざき（第一選考突破）：下請けなし宣言（珍しい）、ほとんど調査員歴20年以上

日本総合探偵社（第三選考突破）：顧問に警察OB

白鳥順子探偵事務所：相談員が調査もする

飯倉探偵事務所（第三選考突破）：スタッフが顔出し

 

スタッフにどのような方がおられるのか、わかれば良いのですが、探偵業界という特殊性を考えれば、何もかも情報をだすわけにもいかないでしょう。

ベテラン揃いであることは頼もしいですが、何人いるかが分かった方がより安心です。

また、顧問が警察OBというのは、それなりに安心ですが、顧問という言葉は何とも微妙な言葉です。調査員が警察OBというのは、すごく頼もしいわけですが、定年後なのであれば、65～75歳の方が調査をするということになり（最近のこの世代はかなり元気ですが）、対象者の動きが素早いときにどうなのかという不安もあります。本当は、運動神経の良さ、趣味、年齢などまでわかれば、より頼もしいところです。

他の業界でもそこまで個人情報をさらけ出してはいないので、スタッフについて公式サイトからいろいろ知りたいというのは、無理な注文かもしれませんが、スタッフ情報があれば、良心的な探偵社である確率はあがるでしょう。

従業員の数

500社以上の探偵社の公式サイトをみていきますと、

驚くほど従業員の数を明記しているところが少ないことに気が付きます。

他の業界では明記していることが多いので、

理由はいくつか考えられます。

・正社員が少なく、派遣社員が多い。

・下請けに出していて自社の従業員が少ない（そしてそれをバラしたくない）

・出入りが激しいのでいちいち反映させるのが面倒

・探偵業界の特殊性から、公にするメリットよりデメリットが上回る

・そもそも探偵業者が全体的に公式サイトに情報を載せたがらない

など、いくつかあるでしょう。

従業員の数の概観

上記は、従業員の数を会社概要などにわかりやすく明記している探偵社です。

この時点で、かなり誠実な探偵社だと推察され、大手も個人規模も含んでいます。

もちろん、上記以外に従業員の数を明記している大手もあります（人数が多すぎるところなどは省いています）。

 

おそらく、パターンとして、

１：大手でフランチャイズタイプ（代表例：ガルエージェンシー）：100人規模

２：大手で直営タイプ（代表例：原一探偵事務所（第四選考突破））

３：中規模全国展開タイプ（代表例：Akai探偵事務所（第四選考突破）、さくら幸子探偵事務所（第四選考突破））

４：中規模地元メインタイプ（代表例：磯部調査事務所（東京都特約店））

５：小規模～個人タイプ：１～9人程度

６：表にでない下請け（調査実行部隊）タイプ：1～9人程度？

７：見かけは大手だが調査は下請け丸投げタイプ：実質的には運営側は少数人だが相談窓口は全国展開

などがありえるでしょう。

基本的には従業員の数を明記してほしいところですが、調査に支障が出てもいけませんから、ある程度隠しても良い気もします。

ただし、実際に調査を下請けに出すのであれば、どの会社の者が調査したかどうかは、知っておきたいところです。もちろん、誰が調査しようが、良い結果をだせる優秀な下請けにまわせるということも、実力のうちともいえます。

 

探偵社と調査業協会を分析

日本調査業協会：81社

大手、個人規模など様々で、届出番号も2007～2018と様々です。

500社以上みてきて感じる部分ですが、日本調査業協会に加入する要件は、規模や、老舗かどうか、といった厳しいものではなさそうです。

ただし、どこでも良いということはないでしょうから、探偵業界独自の基準で、しっかりとした業者を選んでいるということでしょう。

これ以上は、何とも言えません。

商工会議所（探偵と直接関係ないかもしれませんが）

こちらも、大手から小規模まで様々ですが、印象としてはある程度の規模がある探偵社が多いといった感じです。

ただ、大手が必ずしも商工会議所に加入しているわけではなさそうです（むしろ少数派）。

東京都調査業協会

しっかりした探偵社が多い印象です。もちろん、必ずしも良質な東京の探偵社がこちらの協会に加入しているとは限りません。

WAD

こちらはさすがに、そうそうたる顔ぶれといっていいでしょう。

WADは、日本の身内のコネクションで入れるところではなく、国際的な基準で加入（実際にどのくらい厳しいか、まではわかりませんが）するわけですから、探偵社選びの一つの大きな基準になるでしょう。

ただ、海外調査をそもそも予定していない探偵社にとっては、わざわざWADに加入するメリットも無いかもしれませんので、こちらに加入していない優れた探偵社ももちろんあるでしょう。

CII

わずかこの2社のみです。

それくらい、非常に難しいと考えるべきでしょう。

相当な信頼の証の一つでしょう。

全国調査業協同組合

原一探偵事務所（第四選考突破）は、立ち上げに大きく寄与しているので当然加入しているのですが、大阪の弁護士協同組合特約店であるピ・アイ・オ（第四選考突破）も加入していて、かなりの信頼度が高い協会の一つです。

加入社数そのものは、別記事のとおり、もっと多いのですが、当サイトの方法では10社程度がひっかかりました。

日本探偵士会

こちらも優れた探偵社が加入しているといっていいでしょう。

中規模の協会で、探偵士という独自の名称を作っています。

全日本総合調査業協会

こちらも中規模の協会ですが、

実質的に、北海道（札幌）の探偵社が多くを占めています。

NPO法人全国調査業協会連合会

中規模～小規模ですが有名な探偵社が参加しています。

 

複数の協会に参加している探偵社ランキング

先に書いておきますと、数字は正確ではありません。なぜなら、公式サイトのわかりやすいところに明記されていなければわからないからです。

また、本当にいずれの協会にも参加していない探偵社もあるでしょう。そういった探偵社は、実は、信用がおけないとも限りません。

例えば、コスパを本気で考え直したい、すなわち、探偵業界の相場が高すぎると感じている誠実な探偵社は、協会に所属することで、その平均的な相場にどうしても影響を受けてしまいます。あえて参加しないこともあるでしょう。

あるいは、参加すると何らかのマージンが発生する場合もあるでしょうから、依頼人のコストを下げるために、あえてどこにも参加しない場合もあるでしょう。

超老舗で、別に協会に所属していなくてもすでに信頼が確立されている場合もあるでしょう。

自社の経営方針や理念に独自性やプライドがあって、あえて協会に所属しないこともあるでしょう。

いろいろなケースがあります。

特に、さくら幸子探偵事務所（第四選考突破）、MR（第四選考突破）、アイヴィサービス（第四選考突破）などは参加協会が多いところです。

このように、協会数が多いところは、大手であったり、会社の概要や沿革が丁寧に記載されているケースが多く、結果的に、信頼度があがります。

 

あえて、1協会以上所属しているところと、一切協会に所属していない探偵社との違いをあげるならば、

所属しているところは、平均的なレベルが高く、

所属していないところは、独自性が高いか、あるいは老舗の場合が多い、

といえるでしょう。いずれも、デメリットもあります。

超低価格を希望するなら、所属していないところを攻めるのも良いでしょうが、万が一トラブルがあったときには、不安要素が残ります。

ただ、所属協会がゼロもしくは不明の探偵社のうち、Akai探偵事務所（第四選考突破）（フランチャイズあり）、ガルエージェンシー（フランチャイズあり）、HAL探偵社（第四選考突破）、響・Agent（第四選考突破）あたりは、独自性もあって、コスパもそれなりに良いので、検討価値はあるかもしれません。

 

調査業協会とは

別記事の各都道府県ごとの探偵社でもときおり協会について触れています。

正直な話、協会は、かつて、統合、分裂があったり、名前が紛らわしいものが乱立していたりして、依頼人にとっては、よくわからないものかもしれません。

半面、信頼度をあげる証でもあれば、「協会」という都合の良いものとして悪い意味で利用されているケースもあるかもしれません。

 

今回は、わかる範囲ですが、各探偵業界の協会に、当サイトの500社が何社ぐらい参加しているか分析してみることにしました。

各協会の加盟社数ランキング

先に書いておきますと、明記されていないことも多々あります。

また、協会サイトには加盟社が100社以上と書かれていても、たまたま当サイトの500社にほとんどひっかからないケースもございますのでご容赦下さい。

ただ、当サイトはGoogle検索（リスティング広告以外）をベースとして500社を選定しており、統計学的な話をすれば、母集団からのそれなりに「一般的な」といいますか、「代表的な」「適度にばらけた」集団を拾い上げている可能性は高いと考えています。

従って、今回紹介するランキングは、それなりに信頼できるものではないかと思われます。

また、主だった協会ではないと判断して掲載していないケースも時々あり、サイト構成の関係で、所属しているのに所属していないと判断したケースもいくつかある可能性がありますことをご了承ください。

さて、やはり日本調査業協会が81社と断トツです。

かなりの信頼度向上が見込めるでしょう。

ただ、500社中の81社でしかありません。

実は、所属協会が無い、もしくは不明・サイト構成がわかりにくくて不明、といった探偵社は約545社中、390社ほどありました（約とつけているのは、類似した探偵社を重複カウント、すでに廃業している可能性などいろいろ考えてのことです）。

意外と商工会議所への所属を会社概要などに明記しているようです。

あまり探偵業界に関係が無い気もしますが、そうでも無いのかもしれません。

ある程度の規模の業者は所属を明記する傾向にあります。

さて、東京都調査業協会は、そもそも東京の探偵社が多いので比較的数が多くなっています。

WADは、国際的な有名な協会で、相当な信頼の証の一つです。他にCIIという国際協会（別記事）もあって、そちらは、わずか2社です。

そのうちの1社が原一探偵事務所（第四選考突破）で、もう一社がJAPAN　PI（第四選考突破）です。

さて、その原一探偵事務所（第四選考突破）が大きな役割を担って設立されたのが全国調査業協同組合で、10社が当サイトでもひっかかってきました。

日本調査業協会と、全国調査業協同組合の2社は別記事でも紹介した通り、探偵業界を改善せよという警察からの指令を名指しで受けるほどに、探偵業界では代表的なグループとなっています。

さて、5社以上が、日本探偵士会、日本探偵業協会、日本調査業適正協議会、大阪府調査業協会、関西調査業協会、全日本総合調査業協会となっています。

日本探偵士会は、探偵士という名称を作るというおもしろい試みをしています。

その他は、地方の協会が1社のみ当サイトに掲載されていることが多い結果となりました。

実際、協会に所属といっても、協会そのものの存在がアヤシイケースや、1社のみというケースもありますので、あまりあてにしないほうが賢明でしょう。

ただし、所属しているだけで信頼度があがるような上記の協会もいくつかありますので、参考にしてください。

 

探偵社資本金ランキング

資本金ランキングなどマニアックな分析をしているサイトもそうないでしょう。

 

資本金と探偵社の資金力がどこまで相関しているかわかりませんが、興味深いので見ていきましょう。

また、資本金を明記しているという時点で、ちゃんとした会社（というより株式会社）ですから、信頼の証にはなってくるでしょう。

 

また、2006年に会社法が改正されたこともあって、極端な話、資本金1円（もっといえば0円）でも会社が設立可能になりました。すなわち、資本金ベースに株を決めるのではなく、別途、定款で株を決める形式になったわけです。

 

従って、2006年以降に設立された探偵社における、資本金のもつ意味合いも変わってきています。

 

とはいえ、資本金は、ある程度大手になってくると、軒並み1000万円と、示し合わせたかのように、足並みがそろっています。

 

資本金が明記されている探偵社は、まずそれだけで信頼度が大きくはねあがるのですが、今回は、1000万を超える資本金が明記されている探偵社を紹介していきます。

資本金による探偵社ランキング

ガルエージェンシーは別格ですが、全国展開の最大手といわれるゆえんです。

全国展開とはいえ、フランチャイズなので直営ではなく、そのあたりが気になる方もおられるかもしれませんが、この資本金はさすがでしょう。

東商インクワイアリーは、そもそも個人のいわゆる浮気調査などの探偵ではないのですが、最高クラスの老舗調査業者で、さすがの資本金です。

他、原一探偵事務所（第四選考突破）、MR（第四選考突破）などの優秀な有名どころ、

テイタンやトクチョーなどの各都道府県の弁護士協同組合特約店などが名を連ねており、やはり資本金ベースで探偵社を評価、選ぶというのも、アリかもしれません。

 

探偵社老舗ランキング

公式サイトから、設立年、〇周年などへの言及、届出番号の3－4桁の優先順位で、各探偵社の設立年をデータ化しました。

 

意外と、「不明」となっているものも多く、これは、サイト構成がわかりづらく、容易に発見できなかったものも含みます。むろん、そもそも廃業しているケース、サイトが作成中や移転によって見れないケースなども含んでいます。

 

また、こういうことを言うのもなんですが、本当にその創業年が正しいという保証はありません。ある意味、公安委員会への届出証書が存在する2007年以降（法律施行年）は間違いがないですが、それ以前は基本的に探偵社を信じる以外ありません（とはいえ、看板さえかかげているのであれば、嘘は地元の方にバレますのでほとんどは大丈夫でしょう）。

老舗ランキング

ランクは、FやGとなっている探偵社の中にも、もちろん優良な探偵社はいくつもあるでしょう。

ランクS以上は相当な老舗と考えて良いでしょう。

探偵社は1－2年で9割廃業するという噂を信じるなら、2016年以降に設立された探偵社は要注意ということにもなるのでしょうが、どの優秀な探偵社にも、設立間もない時期はあったわけですから、そのあたりは総合的な判断をするべきでしょう。

老舗の安心感というのは、探偵社選びに関係してきます。

 

株式会社一覧

漏れ、記載間違い等ございましたら、ご容赦ください。

会社概要が明確な450社強の探偵社のうち、株式会社はおよそ120程ありました。

有限会社は12ほど、合名会社は1社、合同会社は5社ほどでした。

株式会社一覧

基本的に、株式会社という時点で、相当な信用があります。

もちろん、実力やコスパの良さを担保するわけではありませんが、

一定の規模は約束されるでしょう。

有名な大手は当然ながら、のきなみ株式会社です。

ただ、優秀な個人規模の探偵社は株式会社でないことが多いでしょう。

代表者が2つ以上の探偵社を運営

2つ以上の探偵社を1つの運営社が運営ということも、もちろんあります（支社ではなくて）。

ただ、2つ以上の運営社の代表が、結局は同じ方だった、というケースもちらほらあります。

具体的には明記しませんが、少なくとも1~2例は当サイトで紹介した中でもあります。

 

代表者を明記していないか、あるいは非常にわかりにくいところに記載してある探偵社

また、残念ながら、代表者を明記していないか、あるいは非常にわかりにくいところに記載してある探偵社も、かなりあります。

明記しませんが、

代表者名が、明記してあった探偵社は450強のうち、およそ304社（重複ややあり）でした。残り3分の1は、ただちに発見できませんでした。

他の業界では、珍しいことでしょう。

探偵業界の特色でもあるかもしれませんが、基本的には代表者名は明記して頂けた方が安心するものです。

 

全国展開タイプ

本社の場所、

全国展開タイプ（直営かフランチャイズか）、

支社のおよその数について検討してみましょう。

直営運営タイプ（かつ支社数が多い）

原一探偵事務所（第四選考突破）（埼玉）：

支社数およそ18です。この支社数で全て直営という安心感は相当なものです。

テイタン（東京）：

支社数およそ8です。明記されていませんが、おそらく直営と推定しています。

フランチャイズタイプ（かつ支社数が多い）

Akai探偵事務所（第四選考突破）（東京）：

フランチャイズと明記しています。フランチャイズも良い面悪い面ありますが、支社ごとに癖があるかもしれません。支社の数11社程度です。

あい探偵（第四選考突破）（東京）：

なんと支社の数52程ですが、全てに届出番号があるかどうかは未確認です。ただ、一定割合で届出があると思われますので、形だけのブラックな全国展開ではないでしょう。とはいえ、直営ではありませんし、各々がどれだけの規模でされているか明記されていませんので、評価が難しいところです。

人探しなどについては、支社の数が多いことは有利にはたらくかもしれませんが、

あい探偵（第四選考突破）は浮気調査専門のようです。

ガルエージェンシー（東京）：

こちらもなんと支社の数30ほどあります。届出が全てなされているので信用的にはOKです。ただ、フランチャイズなので、どうしても管理しきれない部分がでるのは、大手の悩みどころでしょう。

ガルは、最大手の一つで、実力もかなりのものと推察します。ただ、さすがに支社数も多いせいか、かつて不祥事があったりもしました。

詳細はここで明記はしませんが、仮に1人でも問題行動を起こす人物がいると、全体の評判につながってしまうという点がフランチャイズ経営の難しさなのかもしれません。

 

他にも大手はいくつかありますが、実は、厳密に直営と明記したり、フランチャイズと明記しているところばかりではありませんので、評価が難しいところです。

 

探偵学校を展開

全て網羅できていませんが、代表的なところで、

さくら幸子探偵事務所（第四選考突破）（北海道）

MR（第四選考突破）（東京）

ガルエージェンシー（東京：2011年2月末時点で7920名の卒業生がいる、と明記されています。現在は不明ですが、この数は驚異的です。）

総合探偵社AMUSE（東京）

GK探偵事務所（静岡）

イーテック・リサーチ（福井）

とちぎ探偵事務所（栃木）

 

などがあります。

もちろん、探偵学校を経営しているから良い探偵社とも限りません。

というのも、探偵学校商法というビジネスもあるくらいで、それがただちに依頼人にとってのメリットを生むとは限りません。

とはいえ、探偵学校を経営するくらいですので、ノウハウに自信があったり、ある程度の規模であったりという傾向はありますので、ひとつの安心材料にはなると思われます。

 

 

海外強さ

海外に拠点がある、

国際的な探偵協会であるWADかCIIに加盟している、

あたりが基準となります。

ハワイに拠点がある

JAPAN　PI（第四選考突破）（東京）

韓国に拠点がある

アイヴィサービス（第四選考突破）（北海道）

特命探偵事務所（福島）

中国に拠点がある

拠点ではないが、提携探偵社があると明記しているのが、

さくら探偵社（愛知）

タイに拠点がある

拠点ではないが、提携探偵社があると明記しているのが、

さくら探偵社（愛知）

その他、海外に拠点がある

バンコク：札幌女性探偵社（北海道）

カンボジア：特命探偵事務所（福島）

英語ページがある

テイタン（東京）

トクチョー（東京）

WADに所属

テイタン（東京）

アイヴィサービス（第四選考突破）（北海道）

MR（第四選考突破）（東京）

JAPAN　PI（第四選考突破）（東京）

総合探偵社さくら（大阪）

プライベートシャドー（第四選考突破）（神奈川）

オハラ調査事務所（東京）

ダルタン調査事務所（第一選考突破）（神奈川）

ティービーアイ（東京）

メリーズ横浜探偵事務所（神奈川）

日本データバンクグループ（広島）

CIIに加盟

原一探偵事務所（第四選考突破）（埼玉）

JAPAN　PI（第四選考突破）（東京）

 

こういった海外にも強い探偵社のほとんどは、ハイレベルと思って間違いありません。

ただし、コスパまで求めるのであれば、これらの探偵社以外をあたるという手もあります。

また、地元での探偵調査であれば、海外に強いかどうかはさほど影響しません。

 

調査難易度が高いのであれば、海外でも調査できるような、ハイレベルな探偵社に頼む価値が出てくるでしょう。

 

WAD所属探偵社とCII所属探偵社については別記事にもまとめています。

 

都道府県別の探偵社の多さ：特約店5ポイント、本社3ポイント、支社1ポイントで計算

本社の数は別記事に書いた通りですが、

特約店、支社を加味すると、どう変化するのか検証しました。

特約店は価値が高いものとして5ポイントつけています。

ただ、必要に応じてポイントはやや増減しているところがあり、

正確性を保証するものではありません。

例えば、相談室だけで届出番号不明であれば0ポイントとする、

同じ都道府県に2つ支社があれば2ポイントつける、など、

微妙にブレもあります。

都道府県ごと弁護士協同組合特約店の数ランキング

意外と北海道（札幌弁護士協同組合特約店）が多いことと、

全体的にかなり少ないことが特徴です。

というよりも、非公式で特約店指定がある場合、把握が不可能なので、

実態とはやや異なるかもしれません。

また、特約店の探偵社が公式サイトを有していないケースもありえます。

 

各都道府県のポイントランキング

ふりがなは、視認性をあげるための工夫ですのであしからず。

右の本社数に3をかけて、特約店に5をかけたものを引けば、およその支社の数となります。

山梨は、本社をおく探偵社こそほぼ０（当サイトで取り上げた探偵社数）

ですが、なんだかんだで7社の支社が存在します。

ですので、山梨県の方は、無理に東京の探偵社に頼まずとも、山梨支社に頼むということを考えても良いでしょう。

 

ただし、探偵業界における支社というのは、非常にグレーで、

・表向きをよくするための支社（届出すら行われていない、いわゆる相談窓口）

・支社として届出はされているが、ほとんど人員が割かれていない（実質的にあまり意味がない）

・支社という肩書きではあるが、フランチャイズなので、本社とあまり関係がない

・支社とはいいながら、結局は下請けに回すので、支社でも本社でもあまり違いが無い

というマイナスもおこりえます。

 

例えば、

・本社の直営であって、非常に管理されている

・直営ではないものの、支社として、一定の実力・実績が担保されている

ところがおすすめです（が、そう多くはありません）。

 

噂でしかありませんが、5000社もありますが、

まともなところは1割ほどで、本当に優れたところは2-3%しかないという話

（別記事にて引用元明記）もあります。

 

真偽のほどはともかく、確実にいえることは、

まともでないところは基本的に廃業していくはずですから、

ある程度の老舗（少なくとも5年以上経営されているところ）を狙っていけば、

それなりに、この1割にはたどり着きやすいでしょう。

 

疑い深い方は、「5年以上の実績」という単なるうたい文句よりも、

届出番号の3桁目、4桁目をご覧になってください。

ここが、13だと、2013年に公安委員会に届出という意味です。

なお、最初の2桁は、都道府県ごとの独自の番号です。

この番号で本社の場所がわかります。

 

ただし、法人化、移転、約款改定等の理由にて、更新されると、

2007年に最初に公安委員会届出を行ったにも関わらず、

最新の公安委員会届出番号の3桁目と4桁目が17になることもあります。

その場合、経緯まで明記されていれば良しとして、

不明瞭であれば、そこはやめておくというのもアリです。

 

もし、噂が正しいと仮定すると、1割のまともな探偵社を絞り込めれば、

あとはその5社のうちの1社が、非常に優れた2-3%なわけですから、

じっくり公式サイトを見て、相見積もりをとって、

実際に面談してみて検討するしかないでしょう。

もちろん、よろしければ当サイトの意見もご参考になさってください。

 

どれだけ低くても鳥取島根の4ポイントですから、

どの都道府県にも、何かしらの探偵社の支社は存在しています。

 

50ポイントを超えてくる、東京、大阪、福岡、愛知、北海道、神奈川、兵庫、宮城、千葉、埼玉、新潟あたりは、まず探偵社選びで困ることはないでしょう。

 

30ポイント以上の、広島、沖縄、岐阜、静岡、石川、熊本、群馬、京都、栃木、宮崎、福島、福井、岡山も、そうそう困ることはないでしょう。

20ポイント以上の、茨城、香川、奈良、青森、長崎、富山、山口、愛媛、大分あたりは、少し探偵社に乏しいでしょう。

 

10ポイント以上の、長野、三重、徳島、鹿児島、滋賀、岩手、高知、佐賀あたりは、人口のこともありますので、近隣の探偵社に頼るというのもありでしょう。

 

10ポイント未満の、秋田、和歌山、山梨、山形、鳥取、島根は、かなり厳しいが、無いということはないようです。

以上、都道府県によって、探偵社の分布にかなり開きがあるようです。

 

探偵社の本社がどこの都道府県に多いかランキング

日本には５０００社以上も探偵社が存在しているそうですが、

その９割は１－２年で倒産（または移転、社名変更？）しているそうなので、

Googleである程度上位にひっかかった５００社を厳選しています。

 

Google検索はある程度信頼できますが、完全ではありません。

実際、検索してみると公安委員会の届出番号が抜けていたり、作成中のサイトなどもありました。

また、根本的に、公式サイトが存在しない探偵社もあるでしょう。

 

結果的に、所在地が確定したのが４５０社強ありました。

 

本記事では、どこの都道府県に本社があるかを分析しています。

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表１．「当サイト掲載探偵社（Google検索で上位１００サイト＋手動サーチ＋手動取捨選択にて判定）における、都道府県別の本社存在順位」

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やはり、都会の東京、神奈川、大阪、愛知、福岡あたりは多いといえます。

単に、人口が多いということもあるでしょう。

他、北海道も意外と多いところです。

コンサートツアーなどで組まれるような場所は多いといえます。

 

下位の県は、やはり単に人口が少ないという傾向にありそうです。

 

中間どころでは、宮城、広島、埼玉など、政令指定都市クラスのところが多いイメージでしょう。

意外と、京都、奈良あたりが少ないのは、大阪に大きな探偵社があることも影響しているのかもしれません。

 

また、探偵社の調査内容が浮気調査が８割程度という噂もありますので

（探偵社の種類によって異なるでしょうが）、浮気調査を実施しやすい県、

浮気が発生しやすい県などのデータを照らし合わせると、

相関係数が有意にでるかもしれません（そこまでは検証しませんが…）。

 

探偵調査を頼むうえで、本社があまりない県の方は、

隣の県に本社があるところを選ぶか、

地元の探偵社を探すか、

むしろ東京に本社のある大手に出張を頼むか、といったことを考えることになりそうです。

 

 

一応、データの信ぴょう性を確保するするために、下にデータを置いておきましょう。

分析はこれで終わります。

 

1位：東京都：59社

上記を別記事で紹介しています。

さすがに東京都は多いという印象です。

上にいくほど、各都道府県での紹介回数が多い傾向にあります。

つまり、大手である傾向が強くなります。

ただし、支店が多いと紹介回数が増えはしますが、

紹介回数が多いから優秀とは限りません。

 

２位：大阪府：４０社

を紹介しています。

日本、奈良などとついていても、意外と本社は大阪であることも多いものです。

 

３位：福岡県：３１社

細かいことをいえば、舞鶴興信所は、京都の舞鶴を連想しますが、運営会社の本部が福岡なので福岡です。このように支店をダブって数えているケースもありますので、少し不正確な部分もあるかもしれませんがご容赦。支店を明確な場合はダブらせておりませんが、支店と明確になっていないが運営社が同じケースもありますので、その場合は別探偵社としてカウントすることもあります。

 

４位：愛知県：２６社

愛知もやはり探偵社が多いところです。

 

５位：北海道：２０社

意外と、北海道の探偵社が成長して全国展開しているケースもあります。

有名どころで、さくら幸子探偵事務所（第四選考突破）、あとは、

アイヴィサービス（第四選考突破）です。

 

６位：神奈川県：１５社

神奈川県も、かなりハイレベルな探偵社が揃っている印象です。

さすが一都三県です。

7位タイ：宮城県：13社

宮城は東北の要所ですので、結構探偵社も本社をおいています。

 

7位タイ：千葉県：13社

一都三県なので、やはり多めです。

7位タイ：石川県：13社

意外と石川県は多いです。金沢もありますし、北陸の要でしょう。

7位タイ：静岡県：13社

東海地方ですが、名古屋も東京もアクセスできる静岡は、結構多いです。

7位タイ：広島県：13社

広島は都会なのでやはり多いです。中四国の要でしょう。

7位タイ：沖縄県：13社

沖縄は離島ですので、多いのかもしれません。

リゾートなので、浮気調査との関連もあるかもしれませんが。

13位：兵庫県：12社

神戸もあるおしゃれな県ですので、それなりの探偵社があります。

14位タイ：栃木県：11社

関東北部も、それなりに探偵社があります。

14位タイ：岐阜県：11社

ビジネスマンには有名な話でしょうが、岐阜は、名古屋からのアクセスが非常に良いのもあって、結構探偵社があります。

14位タイ：埼玉県：11社

探偵業界では非常に有名な、原一探偵事務所（第四選考突破）本社があるのが埼玉県です。

他にも優れた探偵社の本社があります。やはり一都三県でしょう。

17位タイ：群馬県：10社

関東北部なのでそれなりにあります。

17位タイ：新潟県：10社

新潟もそれなりにあります。ただ、大手の本社はさすがにほぼ無いといえそうです。

19位タイ：福井県；9社

福井もかなりあります。人口のわりには多いのかもしれません。

19位タイ：熊本県：9社

熊本も、九州に強い探偵社の本社があったりします。福岡に支社をかまえているところも多いです。

21位タイ：福島県；8社

福島県にも、かなり優れた、特徴的な探偵社がちらほらあります。

21位タイ：岡山県：8社

広島ほどではないですが、岡山市も政令指定都市なのでそれなりにあります。

21位タイ：宮崎県：8社

宮崎もそれなりにあります。

24位タイ：青森県：7社

青森もそれなりにあります。北海道から出張してもらうケースもあるようです。

24位タイ：奈良県：7社

古都、奈良もそれなりにあります。

24位タイ：長崎県：7社

福山雅治氏のふるさと、長崎もそれなりにあります。

端正な顔立ちの男性が多いからかどうかはわかりませんが。

27位タイ：茨城県：6社

学園都市は6社ほど。

27位タイ：山口県：6社

偉人を多く輩出する山口県は6社ほど。福岡からの出張もありでしょう。

27位タイ：香川県：6社

四国の玄関口ともいえる香川は6社ほど。ライブもよくあります。

27位タイ：大分県：6社

温泉地では浮気調査も多いかもしれません。

31位タイ：富山県：5社

北陸の中では少ない方です。

31位タイ：徳島県：5社

このあたりになってくるとかなり減ってきます。

33位タイ：三重県：4社

名古屋からの出張もあります。

33位タイ：京都府：4社

意外と京都は少ないです。

33位タイ：愛媛県：4社

愛媛は4社ほど。

36位タイ：岩手県：3社

かなり減ってきます。

36位タイ：秋田県：3社

秋田は3社。

36位タイ：長野県：3社

長野は3社。岐阜や愛知とはかなり違います。

36位タイ：滋賀県：3社

減ってきます。

36位タイ：高知県：3社

減ってきます。

36位タイ：鹿児島県：3社

端なので少ないのかもしれません。

42位：和歌山県：2社

平松総合調査事務所は、当サイト的にこっそり注目しています。

43位タイ：山形県：1社

1社です。もちろん、他にも存在はしているでしょう。

43位タイ：鳥取県：1社

1社です。

43位タイ：島根県：1社

1社です。

もし、山陰に探偵社を出せば、かなりニーズがあるかもしれませんが、

確かにもともとの人口が少なく、しかも広く、交通の便もなかなか難しいので、それで少ないのかもしれません。

43位タイ：佐賀県：1社

はなわ氏が盛り上げた佐賀ですが、1社のみです。

47位：山梨県：0社

0社というのも驚きですが、大手テイタンの支社などは、もちろんあります。

いくつか存在はしているのでしょうが、Google検索の上位100ページには、ひっかかってきませんでした。

 

 

 

これらの分析が何の役に立つのか、よくわかりませんが、

ただ、地域ごとのニーズに対して、どちらの探偵社をおすすめするか、

あっせんする立場になれば、重要な基礎情報になるでしょう。